前回の方法で口座開設を経て、「投資信託」を購入した場合、基本的には中・長期に渡って保有するのを前提とすることが大切です。
しかし、何らかの事情により途中で換金をするというケースも多分に考えられます。
投資信託の換金を申し込むときには、インターネット、窓口、電話などで申し込む方法が一般的ですが、各会社によって方法は異なりますので、そ商品を購入した販売会社に確認をしておく必要があります。

今回は、投資信託の換金について簡単にみていきたいと思います。
まず投資信託商品の換金の申し込み方ですが、販売会社にファンドの換金の意思を伝えます。
この時、ファンド名、口数（くちすう）、自分の銀行口座の情報をすぐに伝えられるようにしっかり準備しておいた状態で申し込むようにしましょう。
次に、投資信託を解約されると申し込み時に指定していた口座に解約金が入金されます。
ここで注意して頂きたいのは投資信託の販売会社は銀行ではないので解約したらすぐに入金される訳ではないということ。
通常は解約申込から４営業日目に入金されるケースが多いようです。

次に投資信託の換金方法についてですが、販売会社を通して一部のみを解約する「解約請求」という方法と販売会社にファンドを買い取ってもらう「買い取り請求」という二つの換金方法があります。
どちらも、課税対象額に対して源泉徴収が徴収されます。現在は１０％ですが、平成２１年４月以降は２０％の徴収額になるそうです。
ただし、投資家が直接税務署に申告する必要は無いのでお気をつけください。

上記が「投資信託」を換金する際の簡単な流れとなります。
実際に投資信託の解約をご検討されている方は詳しくは各販売会社にお問い合わせして聞いてみてください。

ここまで「投資信託」の概要を書いてきましたが、今回は実際に購入する場合を想定して書いていきたいと思います。
まず投資信託を購入するためにはいくつかの条件がありますのでまとめていきます。

「投資信託」は投資信託を扱う投資会社や証券会社、保険会社、銀行等の各金融機関で購入することが可能ですが、購入するためには購入する会社の口座を開設しなければなりません。

口座を開設する方法は銀行口座を作るのと同じ要領で、直接店頭窓口にて開設をするか、インターネットなどから申し込みをして郵送という形で口座開設をするかの選択になります。
店頭窓口で直接口座開設する場合には、当日口座を開設することが可能ですが、郵送で行う場合は1,2週間ほど期間を要します。

口座開設ができたら、後はその口座に購入資金を振り込んでおけばいつでも投資信託などの商品を購入することが可能になります。

以上は店頭がある場合の口座開設の仕方でした。こういった以外に店舗を持たないインターネット証券会社の口座開設があります。この場合の口座開設の仕方は以下の要領になります。

・インターネットか電話にて口座開設のための申込用紙送付を請求します。
・申込用紙が届いたら記載内容を確認して、記入し本人確認などの書類を同封の上返送。
・あとは通常の流れと同様になり開設に1,2週間ほどかかりますが、口座開設したらインターネットなどで口座に入金した上で投資信託などを購入することが可能となります。

実際に「投資信託」を購入する方法は店頭での購入、電話、インターネットなどの方法がありますが、販売している会社によって様々ありますので各会社にお問い合わせしてみてください。
また、実際に投資信託を購入する場合には、購入手数料が別途かかりますので念頭に入れておいてください。