「投資信託」に限った話ではありませんが、株式など金融商品を購入する場合には取得コスト（経費）を十分に考慮して購入しなければなりません。

取得コストというのは色々な手数料の事などを指していて、売買のときにかかる手数料、所得税や消費税などの税金など様々なものがコストとしてかかってきます。

投資信託購入に関わるコストには二つの種類があります。
投資信託購入時にかかる販売手数料や換金時にかかる換金手数料、源泉徴収税、分配金にかかる税金など直接的に負担しなければならない手数料と、ファンドを購入するときに募集をかけていますがその募集手数料、売買委託手数料など間接的に負担しなければならない手数料があります。

上記の二つのコストについて、もう少し詳しく見てみたいと思います。

＜直接的に負担しなければならないコスト＞
【購入時に関わるコスト】
　・ファンドを販売するときにかかる販売手数料。通常は基準価額の1～3％程度の手数料。
（但し、一部「ノーロードファンド」など手数料のかからないものもありますので、詳しくは販売会社に確認してください。）

【換金時に関わるコスト】
　・信託財産保留額というコストが必要な場合がありますが、これはファンドに依存。
　・所得税や住民税は利益が出ている場合にのみ課税されるコストになります。
（ただし課税額については専門家に相談するようにしましょう。）

＜間接的に負担しなければならないコス＞
【購入時に関わるコスト】
　・単位型投資信託の場合には、募集価額として内枠に提示されているので間接的に支払っているというコストになります。

【保有時に関わるコスト】
　・販売・運用・管理の各会社に対して管理報酬を信託報酬という形で支払わなければならないコスト。